GAFA×BATH 米中メガテックの競争戦略 田中 道昭 (著)
GAFA×BATH 米中メガテックの競争戦略の本を読破した。ここ数十年のテクノロジーの進歩には、目を見張るものがありその恩恵を受けているわけだが。tokyoオリンピックに向かって更に日本も変わっていくと思われる。
ここ5年ぐらいで世の中が大きく変わることを考えると、どの様に僕たちの生活様式が変わるのか、非常に興味があり、楽しみでもある。
テクノロジーの進化（AI、仮想通貨、ブロックチェーン）に興味を持って「GAFA×BATH 米中メガテックの競争戦略」この本を読むことにした。
日本では「GAFA」が話題になっていますが、今年のCESで存在感を示していたのは、中国IT企業でした。今話題になっている「GAFA」と中国の「BATH」を詳細に分析し、彼らの強み、弱みを明らかにしてくれています。
GAFAとは・・・(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)
BATHとは・・・(バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ)
これらの企業のことです。
その進化が今後どの様に変わっていくのかを知る上で、初心者でも読みやすく、わかりやすく書かれている。
両国の巨大企業、米国のGAFA「グーグル、アップル、フェースブック、アマゾン、」と中国のBATH「バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウエイ」代表する企業の戦略、最新技術が比較、紹介せれているからだ。
特に最近中国での、巨大テクノロジーの企業が米国を脅かす進歩を遂げ、中国に情報を取られる心配があるということで、締め出した「ファーウエイ」など、これには日本も少なからず影響を受けている。
これらの事が大手8社を比較することで、わかりやすく書かれているのです。
この8社の比較方法が、中国の古典孫子の兵法の中でも重要な要素である「五事」（道、天、地、将、法）を筆者なりに、現代マネージメントの視点から比べて分析している点です。
アマゾンについては、多くの人が利用をしていると思うが、実は書籍販売から始まり今や最新のテクノロジーを使って購入したものがその日のうちに届くと言った事から物流、金融まで様々な事業を展開している。
アマゾンについてはネット販売が主の事業の様に思っている人も多いと思うが、今や動画配信や、物流だけでなく、クラウドコンピューティング、金融サービスなどへ事業を拡大しています。
| 商品・サービス コンテンツ |
書籍・雑貨。家電・アパレルファッション・プライム・ビデオ・デジタル配信・エンタメホールフーズ・金融・プライム会員 |
| プラットフォーム | ECサイト・キンドル・アマゾンエコー・アマゾン・マーケットプレイス |
| エコシステム | アマゾン・アレクサ アマゾンゴー |
| 金融 | クレジットカード・アマゾン レンディング・ママゾン ペイ フィンテック |
| ロジスティック | FBA ドローン |
| クラウド コンピューティング |
AWS AI |
販売等からデーターを蓄積分析してAI(人工知能）により蓄積されたビックデーターを必要とする企業に様々な、ITソースを提供する企業なのです。
また、アマゾンは「アマゾン・ゴー」などと言った実店舗を持ち、無人のコンビネンス・ストアを展開しスマホにアマゾンのアプリを入れてサインインしておけば、入店して商品を手に取りそのまま外に出るだけで、買い物が完了するシステムが出来上がっています。
これは生鮮食品マーケット「ホールフーズ・マーケット」なども手がけており、アマゾンは顧客に新たな体験を提供するだけではなく、リアル店舗の購買行動の関する、データーも手に入れているのです。
その他にも・・・？
音声認識、AI アシスタント「アマゾン・アレクサ」を開発提供しています。
これらは家庭で話しかけて使うだけではなく、スマートホンや、自動運転車「スマートカー」の領域まで使用されており、商品、サービス、コンテツを外部から取り込み、一つの生態系（エコシステム）を作り上げていくことでしょう。
これらは60歳以上の危険運転の問題も解決するものと思われます。
もちろんキャッシュレス時代に向けての「アマゾンペイ」など、金融サービースと呼べるものへと結びついています。買い物によっては、販売実績を基にお金を貸すのではなく、銀行ローンのような取扱も始めています。
アマゾンの「AIのビックデーター」を活用して通信が高速化することで、洋服など大量生産で安く提供していた企業は、少なくなり、1対１のニーズに答える洋服作り、一人一人にあった、その人のための洋服作りに変わると、言っています。
多面性を持つアマゾンは、「商品やサービスを検討する」「商品やサービスを購入する」というそれぞれの場面でオンラインとオフラインの両方の選択肢を提示でき、さらに「商品やサービスを受け取る」場面では、店頭受取、自宅受取、コンビニ等での受け取り、アマゾンロッカーでの受け取りといった選択肢を設け、それを拡充しようとしています。
中国アリババもアマゾンと同じではないかと思っている人も多くいますが、この本によると大きな違いがあるといいます。
もちろんアリババはアマゾンと同じ様にネットでの商品販売も有名ですが、「アリペイ」の会社としてスマホによるキャッシュレス決済は、アマゾンより進んでいて中国でのシェアはものすごいものがあり、物流事業やリアル店舗、クラウドコンピュティング、金融事業などアマゾンに引けを取りません。
もともと通信ライブ動画はアリババがタオバオで開始したものだそうです。
2018年度のタオバオとTモールの累計流通額(GMV)は4兆8200億人民元(約7110億米ドル、約78兆円)に達しております。
これは世界のEコマース企業の中でも突出した数字で、アマゾンの脅威になっています。また、「フーマー」というスーパーマーケットはオンラインとオフラインの融合(OMO、Online Merges Offline)を進めています。著者によればこのサービスはもはやアマゾンゴーを越え、リアル店舗の展開、OMOの推進という点ではアリババのほうが質量共に先行していると言います。
地域活性化事業として「農村タオバオ」と言った農村や、「パパママストア」を廃業に追い込むことではなく、活かすことで地域活性化を測ったことが大きく違う点です。
農村タオバオとは・・・？
ネットの普及率の低い農村部で買い手と売り手の両方を対象にしたサービスを提供することです。各農村部にはタオバオの拠点があり、このサービスでは買い手がスマホなどで商品を注文すると近所の「農村タオバオ」で受け取りことができるサービスです。
地域の農村は、売りてとして農作物や特産品など、ネットタオバオを通じて販売できます。地元のコンビニにしたのです。「パパママストア」もスマホ決済で購入できるシステムを作り、ビックデーターを利用し、その地域で人気の商品などの情報を提供して活性化しています。
モバイル決済「アリペイ」金融事業においては、アリババがアマゾンを完全に凌駕しています。
アリペイのスマホアプリは直接的にアリババグループの銀行、証券、保険、投資信託などの金融サービスが使えるようにもなっていますし、アリババグループのEC事業のサービスもアリペイのアプリから利用可能です。
そのほか、公共サービスもアリペイのアプリから使えるようになっています。このように、人々の生活になくてはならない決済手段となったアリペイのアプリが、アリババグループのサービスなどへの入りロになっているところは見逃せません。
アリペイは世界最大級の決済サービスです。日本はこれからですが、来年に向けてやっと政府も後押しするようになりました。
日本も店の大小に限らず、早く取り入れるべきと思います。実際僕もスマホによるデジタル決済を利用していますが、やはり便利ですし、いつ何に使ったかも分かります。
アリババは独自の「アリOS」を持っていることです。このOSはオープンプラットフォームで、第三者の事業者は「アリOS」を、つかて独自のIOT製品、スマートデバイス、サービスを開発することができます。
アメリカの中国向け、フォード電気自動車にもアリOSが導入されていて、その他にフランス プージョも中国現地法人が電気自動車に採用されているとのことです。
自動車に限らず、交通、水道、エネルギー、や中国のスマートシティーなど、自動車や都市をスマート化するアリOSは今や最先端です。
アマゾンと大きく違う点はOSを持ち、農村部や、「パパママ」ストアも活かし地域活性化に貢献しているところです。
逆に、アマゾンは日本のパパママストアやコンビニまでも縮小や廃業に追いやったことかもしれません。
アリババのミッションは「社会問題の解決」
この様にみんなが知っている企業、「Appleとファーウェイ」のとの比較や目指しているものの違いなどを紹介しながら、どの様に進化していっているかなど多くのことを知ることで、次の時代の未来像がつかめる気がします。
日本もファーウェイを締め出そうとしていますが・・・SIMフリースマホの先駆け的存在と言えば「Huawei（ファーウェイ）」なのです。
じつはHuaweiの世界における市場シェアは、あのAppleを抜いて世界第2位！現在、猛烈な勢いで成長を続けている企業なのです。また5G通信を確立していて、今の通信速度の100倍と言われスポーツ観戦や医療分野でもこの速度が貢献すると言われています。
実際は、日本のポケットWi-Fiや、WiMAXのほとんどが実はHuaweiの端末だそうです。とにかく大手8社の比較によって、これからの世界がよく分かります。
いま話題の米中の企業についてや対立についても、ひととおりわかる本で、また分かりやすことも、この本の特徴といえるでしょう。
GAFA×BATH 米中メガテックの競争戦略
田中 道昭 (著)